Hedge fund
事業と活動と配当
PROJECT 一真会
Hedge fund
事業と活動と配当
事業収益を活動に
頭山門下の末席にて車の運転やボディーガードをしていたころの私は、自分の時間を自分で使うことが出来なかったゆえに経済活動を控えていたが、コロナの騒動が起こり頭山が外出を控えるようになったころから、自然にフットワークが軽くなり、いくつかの事業に関与することになった。私は今の日本が嫌いなので、海外への移住計画も着々と進んでいた。
色黒で顔が濃い私としてはミクロネシアかマルタ島が良いなどと思っていたが、令和4年7月8日、安倍元総理射殺。テレビ番組でプーチンには領土的野心がないと発言した後だった。岸田文雄がブラックロック(米資本家グループ)と懇意であり、グローバリストとして日本を米リベラル色に変えようとしていると察知していた私は、日本が終わる時期が近いことを確信した。
後方左側から手製の銃で撃たれた安倍元総理だが、死因は、右側の鎖骨付近に斜め上から入った銃弾二発のうち一発が心臓を破裂させたことが原因となっている。つまり真犯人がいるのだが、米リベラルおよび米民主党の傀儡政権である岸田内閣と、米リベラル傘下のマスコミは、深く追及することを避け、関係のない統一教会をやり玉にあげて国民の意識を逸らし続けた。良し悪しは別にして統一教会は保守系の活動隊である。過去に小泉純一郎が日本を売り飛ばした時も自民党(の保守)をぶっ壊すと叫んでいたが、このあたりから保守陣営が瓦解し始め今、とどめを食らっているのである。
自民党の保守層は、マスコミが作った「統一教会と関係があれば罪」という謎の空気に押され、今は裏金問題で騒がれているが、この動きも米左派と岸田が仕組んだものである(ちなみに安倍元総理は裏金をやめると言ったが、死後、残りの安部派が欲を出して続けていた)。トランプ人気に勝てないと判断した米リベラルは、いま、拠点を日本に移そうとしている。岸田の次の総裁もすでに決まっているのだろう。11月の米大統領選後、安倍は三度目の返り咲きをしトランプと組んで、日米同盟強化と日本の独立を成そうとしていたが、果たされなかった。
さて、そのような流れにあって私は、移住を取りやめ、恩師頭山が命名した一真会を動かそうと決心した。
これにより事業で得た小銭は会に回すことになる。ミクロネシアにも行けなくなった。が、そうは言っても小銭は小銭である。自分の余生に使うなら十分だが、天下国家の大事を行うには少なすぎる。
しかし、昔からそうだが私は会を作って会費でメシを食うことが嫌いなのである。よって、会費は集めるが、些少の会費よりも現実的に会の拡大を望むなら事業を行おうと思い、一つのモデルを作り出した。
不特定多数から事業資金を集めることは集団スキームとされ金商法の規制にあてはまるが、一真会の会員の中の特定の希望者と協力して事業を行うことは可能である。よって私は、集めた会費を元手に、信頼関係がある会員と共に、任意の額を資本とする収益事業を組み立てる。もちろんどうなるかは分からないが、政党の党費や後援会費のように使途が分からないお金を払うよりはましだろう。ちなみに会費の動きは、一般社団法人経済活動支援協会を通して行うことにする。
会員間収益事業 PROJECT
収益事業と活動
事業の概要
発電量150kw/h~程度の小型木質バイオマス発電所を地方の町おこし事業として設置。そこを拠点として町おこし、再エネ事業、一真会の社会貢献事業を展開する。
収益
FIT(固定価格買い取り制度)の期間内約15~20年間、出資額の10~15%/年を配当予定。
複数個所で事業展開することによるリスクヘッジ。
早成樹を栽培して燃料を確保しつつ燃料コストを削減する。
詳細については会員および保守STREAM等イベント参加者に対し専用ページ内で説明いたします。
アメリカ左派のケツの臭いを嗅ぎながら中国にも色目を使う政府により
働けど搾取される日本人!
ただ生きていくだけのことが大変なこの国で、自由になろう
What is 頭山満
人間は魂を鍛えることだけを考えておれば良い。他のものは何もいらぬ。
人間は火のついた線香じゃ
それに気がつけば誰でも何時かは
発憤する気になるじゃろう
老若誠に一瞬の間じゃ、気を許すな <頭山 満>
古来日本人の生き方、価値観や思想は、自らを浄め精神性を高めることにより不幸という束縛から離れ、精神の自由を以って本質的な喜びに邂逅できるとしていた。今でも少しの日本人が、誰かに教わらなくても感じている「徳」や「業」にまつわる考え方は、二千年以上もの間、日本人が追求し、守り、しかし失ってしまった大義なのである。然るにそれを学び、そのように生きることを目指せば、心も現象も明るくなり、自分自身を超越できるようにもなるのである。
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一真会の活動
- 選挙区ごとで政治、社会、経済活動を行う。
- 選挙区ごとに地域貢献活動を行う。
- 対面での勉強会を開催。
- 拠点拡張活動。
- 地方の町おこし事業。
- 理念を同じくする者のイベントその他各種活動をお手伝い。
- シンクタンクとしての助言。コンテンツの開発。
- その他、広告活動など。
会員資格
- 年齢、職業・性別、国籍を問いません。
- 現役の暴力団員は現行法の定めによりご遠慮ください。
応募
- 現在応募は行っておりません。